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.2021決算企業紹介06月決算情報・通信業

【AI活用企業データ分析コンサル】 3655 ブレインパッド

https://www.brainpad.co.jp/

企業HP
2004年に「データ活用の促進を通じて持続可能な未来をつくる」というミッションと共に誕生した5人の会社は、皆様のご支援に恵まれ、15年の月日を経て、社員数300名を超える規模へと成長を果たすことができました。
その間、データ活用の必要性は高まり続け、現在は、誰もがデータを資産とし、その高度な活用を成長戦略の中核に位置付けるデータ資本社会ともいうべき時代に突入しています。技術的にも、大量データによる学習を前提とした人工知能技術の加速的な発達が、第四次産業革命として期待されるほどの大変革期を引き起こしつつあります。
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会社概要

はじめに、会社の概要や事業内容を紹介!!

ビックデータ利活用のパイオニアで、AIを活用した企業データ分析コンサルが主。導入実績は1,000社以上。

業種名    情報・通信業

設立年    2004.3

時価総額   454億円

市場     東証1部

従業員数   <21.9>連437名 単435名(35.1歳)[年]721万円

事業内容

・事業セグメント変更

注目ポイント

・130名を超えるデータサイエンティストにより導入企業数100社以上

引用元:ブレインパッド決算説明資料(2021)



・コンセプトデザインから運用まで一貫したサービスを提供できることが強み



・プロフェッショナルサービス事業は、データ分析やシステム開発を含むコンサルティング支援を行うサービス



・プロダクト事業は、自社製および他社製プロダクトの提供によりデータ活用支援を行うサービス



・採用難易度の高い職種のため、従業員の推移は目標未達だが着実に増加

ビックデータの利活用が事業のすべて。マーケティングや業務プロセスの改善等を提供

業績 (単位:百万円)

業績や損益の中身をチェック!!

売上好調だが、利益減少。

PL:損益計算書

引用元:ブレインパッド決算短信(2021)

・売上原価率/販管費率ともに増加し、営業利益率16.0%⇒12.0%に減少

財務 (単位:百万円)

資産や負債など財務状況をチェック!!

総資産     5,778

自己資本    4,674

自己資本比率  80.9%

資本金     597

利益剰余金(過去の利益貯蓄等)  3,502

有利子負債  0

自己資本比率高く、有利子負債少ないため健全な企業と言える。

B/S:連結貸借対照表(単位:百万円)

引用元:ブレインパッド決算短信(2021)

・総資産 7億9千万増加

【資産の部】
・流動資産 8億3千万増加

【負債の部】
・流動負債の増加大きく、負債合計 1億5千万増加

【純資産の部】
・利益剰余金 6億増加

CF:キャッシュフロー(単位:百万円)

引用元:ブレインパッド決算短信(2021)

・投資CFは、無形固定資産/投資有価証券の取得が主

各種データ

株価や各種指標をチェック!!
(記事投稿時の数値を掲載しています。)

株価(直近2年)

引用元:Yahoo!ファイナンス

各種指標

PER(株価/1株当たりの純利益)    43.1倍

PBR(株価/1株当たりの自己資本)   5.56倍

配当利回り      ー%

ROE (自己資本当期純利益率:10%以上で優良)   13.8%

ROA (総資産経常利益率:6%以上で優良)    16.4%

業種平均

引用元:https://www.jpx.co.jp/markets/statistics-equities/misc/04.html

・株価は2年前から約40%低下
・稼ぐ能力高いが、PBRも平均より高い

有望企業たる所以(ゆえん)

最後に私が思う有望な点を紹介!!

ビックデータ活用は今後どの企業でも導入される可能性のあるサービスだと考えられる。人材への投資を積極的に行っているため、売上を大きく伸ばせる可能性高い。

まとめ

【概要】
ビックデータの利活用が事業のすべて。マーケティングや業務プロセスの改善等を提供

【業績】
売上好調だが、利益減少。

《PL:損益計算書》
・売上原価率/販管費率ともに増加し、営業利益率16.0%⇒12.0%に減少

【財務】
自己資本比率高く、有利子負債少ないため健全な企業と言える。

《B/S:賃借対照表》
・総資産 7億9千万増加

《CF:キャッシュフロー》
・投資CFは、無形固定資産/投資有価証券の取得が主

【各種データ】
・株価は2年前から約40%低下
・稼ぐ能力高いが、PBRも平均より高い


【有望企業たる所以(ゆえん)】
ビックデータ活用は今後どの企業でも導入される可能性のあるサービスだと考えられる。人材への投資を積極的に行っているため、売上を大きく伸ばせる可能性高い。

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