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.2020決算企業紹介08月決算小売業

【眼鏡販売『ジンズ』】3046 ジンズホールディングス

https://jinsholdings.com/

企業HP
2019年7月、JINSは「ジンズホールディングス」として新たなスタートを切りました。これは私たちにとって、経営と執行の分離のための第一歩であると同時に、アイウエアプラットフォーム企業として、新たな創造の場を生み出すための一歩でもあります。
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会社概要

はじめに、会社の概要や事業内容を紹介!!

企画・生産・流通・販売までを自社で一環。世界シェアNo.1レンズメーカーのエシロールグループなどの薄型非球面レンズを標準搭載。渋谷パルコ店では、視力矯正眼鏡をかけたまま違う眼鏡をバーチャル試着できるサービスを導入。

業種名    小売業

設立年    1991.7

時価総額   1,748億円

市場     東証1部

従業員数   連3,707名 子2,125名

平均年収   ー万円

事業内容

注目ポイント

・JINSでは、企画、生産、流通、販売までを自社で一環して行う



・世界品質の薄型非球面レンズを標準搭載



・JINSブランドは、「J!NS」以外に「rim of jins」や「J Eyewear Lab」を展開



・様々な機能を付加したメガネを展開



・アプリやAIを駆使した新たなサービスも展開

引用元:ジンズホールディングス決算説明資料

国内のメガネ事業が柱で、高品質を適正価格で展開。海外でも勢力を拡大中。

業績 (単位:百万円)

業績や損益の中身をチェック!!

20年8月期は利益減少したが、21年は盛り返す見込み。

PL:損益計算書

引用元:ジンズホールディングス決算短信

・売上減少と販管費増加により、営業利益率12.0%⇒9.3%に減少

財務 (単位:百万円)

資産や負債など財務状況をチェック!!

総資産     53,392

自己資本    17,763

自己資本比率  33.3%

資本金     3,202

利益剰余金(過去の利益貯蓄等)  16,622

有利子負債  23,322

自己資本比率低く、有利子負債多いため改善が必要。

B/S:連結貸借対照表(単位:百万円)

・総資産167億増加したが、負債の増加が主

資産の部

引用元:ジンズホールディングス決算短信

・現預金の増加大きく、流動資産 153億増加
・建物及び構築物が資産の多くを占める

負債・純資産の部

引用元:ジンズホールディングス決算短信

・社債の増加大きく、負債合計 214億増加
・利益剰余金 5億減少
・自己株氏の取得により 5億支出

CF:キャッシュフロー(単位:百万円)

引用元:ジンズホールディングス決算短信

・投資CFは、有形固定資産の取得が主
・財務CFは、今期に資金を124億も調達

各種データ

株価や各種指標をチェック!!
(記事投稿時の数値を掲載しています。)

株価(直近2年)

引用元:Yahoo!ファイナンス

各種指標

PER(株価/1株当たりの純利益)    93.7倍

PBR(株価/1株当たりの自己資本)   8.8倍

ROE (自己資本経常利益率:10%以上で優良)   8.4%

ROA (総資産当期利益率:6%以上で優良)    12.9%

配当利回り      0.37%

業種平均

引用元:https://www.jpx.co.jp/markets/statistics-equities/misc/04.html

株価は2年前から1.3倍程度。稼ぐ能力物足りないが、PERやPBRは平均よりかなり高い。

有望企業たる所以(ゆえん)

最後に私が思う有望な点を紹介!!

ゲームやスマホの普及により、メガネの需要は拡大していると考えられる。高品質なメガネを一貫生産しており、海外での展開がさらに進めば利益率が向上すると考えられる。

まとめ

【概要】
国内のメガネ事業が柱で、高品質を適正価格で展開。海外でも勢力を拡大中。

【業績】
20年8月期は利益減少したが、21年は盛り返す見込み。

《PL:損益計算書》
・売上減少と販管費増加により、営業利益率12.0%⇒9.3%に減少

【財務】
自己資本比率低く、有利子負債多いため改善が必要。

《B/S:賃借対照表》
・総資産167億増加したが、負債の増加が主

《CF:キャッシュフロー》
・投資CFは、有形固定資産の取得が主
・財務CFは、今期に資金を124億も調達


【各種データ】
株価は2年前から1.3倍程度。稼ぐ能力物足りないが、PERやPBRは平均よりかなり高い。

【有望企業たる所以(ゆえん)】
ゲームやスマホの普及により、メガネの需要は拡大していると考えられる。高品質なメガネを一貫生産しており、海外での展開がさらに進めば利益率が向上すると考えられる。

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